iPadを利用すする‘テレビ電話’(20130205）

　iPadにはfacetimeという‘テレビ電話’の機能が付属している。Apple社のiphoneには元々これが付属しているが、Google社のスマートフォンにはその機能は搭載されていない。その代わり欧州で開発されたSkypeを搭載し、Skype同士で‘テレビ電話’のようなことはできる。これらのシステムを開発したアメリカはこれらの機器を購入して毎月所定の利用料を払っている顧客から得る収入で莫大な利潤を得ている。このような知的なものを生み出した国は世界中から富を集めることができる。日本も自由民主党政権に代わってからそういう知的財産を生み出すための施策を講じるようになっている。一つの例がips細胞の再生医療の実用化に向けた投資である。またがん治療のため次世代の薬を企業・政府・大学が連携して開発・生産するための拠点を日本国内に新設する計画も発表された。TPPの圧力がある中、特に農業分野で大きな影響を受ける日本はその圧力を跳ね返し日本の利益を損なわないような対策も講じつつある。日本人は昔から外圧があれば団結し国益を守ってきた。大東亜解放戦争ではアメリカの力に屈し‘降参’はしたが、決して負けてはいなかった。大和男児の国・侍の国・大和なでしこの国日本はそういう国である。そういう国日本だからこそ日本はアメリカと強力なタッグを組むことができる。民主党政権によって揺らいだ日本とアメリカの同盟関係は自由民主党政権に代わって再び引き締められた。

　シナ（中国）が尖閣を巡って高圧的になってきた原因の一つに民主党政権で領空侵犯機に対する曳光弾による警告を封印したことにあった。漁船衝突事件の時とった政府の弱腰の対応も原因の一つである。今もシナ（中国）政府の公船が領海侵犯を繰り返している。日本は冷静に対応している。しかしもしシナ（中国）軍用機による領空侵犯が起きた場合はただでは済まないだろう。シナ（中国）はその責任を取らなければならないことになる。

　それはさておいて上述の‘テレビ電話’は非常に便利なものである。携帯電話のように持ち歩いて、いつでもどこでも相手の顔を見ながら明瞭な通話ができる。特にiPadは携帯電話と違って画面が少し大きいので、何百キロメートルも遠く離れた者同士があたかもすぐそばに居るような感覚で会話ができる。これは実に素晴らしい道具である。眼鏡や補聴器などの器具が人間の機能を補うものであるのに対して、コンピューターなどの道具は人間の能力を拡大させる物である。これは今後爆発的に普及するであろう。アメリカには自らの知的財産の資源により稼いだ富がますます多く集められることだろう。

　日本はTPPにより被る損失を局限させることができるようにしてTPPに参加し、ルールやマナーを無視して行動する国々に圧力を加え、彼らがルールやマナーを無視できないようにしなければならない。相も変わらず物語を捏造して‘反日無罪’の行為をする一部の韓国人たちのため日本人がこれ以上嫌な思いをしなくてすむようにしなければならない。