東京裁判（補足）(20100909)


　この「東京裁判」というタイトルでの記事を昨日で終わらせるつもりであったが、男は孫たちに日本の近代史を勉強してもらいたく、これまで公開した記事のうち東京裁判の部分を抜き出し、補足を加えてまとめた。以下は、その補足の部分である。


　東京裁判（正式名称「極東国際軍事裁判」）では、南京虐殺が正当化された。勿論、日本軍による不条理な殺人行為が全くなかったといえば嘘である。しかし「鼻を削ぎ、耳を削ぐ」といった残虐行為を日本軍が組織的に行ったという事実はなく、全くのでたらめである。

　日本軍は南京攻略にあたり「オープンシティ」を提案し、大量のビラを撒いたがたがシナ軍は応じなかった。「オープンシティ」とは「これ以上攻撃すれば市民に被害がでるから町を明け渡せ」ということである。日本軍が撒いたビラは東京裁判では採用されなかった。南京郊外にある中山陵（ちゅうざんりょう）という孫文を祀った丘がある。支那事変で日本軍はその丘に大砲を置き、世田谷区ほどの広さの南京に向かって砲撃すれば一番命中しやすい。しかし日本軍は其処は孫文の墓がある場所であるためその丘は使わなかった。

　いわゆる南京事件というものはシナ軍の敗残兵によって引き起こされたものであった。敗残兵が上記のような残虐行為を行った。それを日本軍のせいにされてしまった。

　戦後、中国は東京裁判の結果を最大限に利用した。中国は南京大虐殺紀念館、中国での正式名称は「侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館」を建設した。

　この南京大虐殺紀念館の建設にあたり、「元日本社会党委員長であった田辺誠は1980年代に南京市を訪れ当館を建設するよう求めた。しかし当初、中国共産党は資金不足を理由に建設には消極的だった。そのことから同氏は総評から得た3000万円の建設資金を南京市に寄付し、その資金で同紀念館が建設された。3000万円の資金のうち建設費は870万円で、余った資金は共産党関係者で分けたという。また記念館の設計は日本人が手がけた。」(「」内はWikipedia記事)。

　中国はこの記念館を中国人の愛国教育に最大限に活用している。その中で掲げられている写真の多くは偽造されたものであることが分かっている。

　日本軍が敬意をもっていた孫文について、8日付の読売新聞によれば、上海万博の日本館で中国革命の先駆者とされる孫文(1868～1934年)と、盟友で多額の資金援助をした長崎出身の実業家・梅屋庄吉(1868～1934)の交流を紹介する特別展が開かれ、2万人以上が足を運ぶ人気企画となったということである。

　このようにして日中両国間で間違った歴史認識が徐々に是正されてゆけば喜ばしいことである。


　マッカーサーは朝鮮戦争を指揮し、原爆を使うことを提案して当時のアメリカ大統領トルーマンから解任された。

　朝鮮戦争から呼び戻されたマッカーサーは上院の軍事外交合同委員会で「Their purpose, therefore, in going to war was largely dictated by security （彼ら（日本人）の戦争に入った目的は、主として自衛のために余儀なくされたものである。）」と証言した。これは東京裁判における東條の主張と全く同じである。

　靖国神社にＡ級戦犯の方々が祀られている。Ａ級戦犯の方々には確かに結果として悲惨な戦争をやめさせることが出来ず310万人の戦争犠牲者を出してしまった責任がある。

　戦争犠牲者310万人のうち兵員は230万人、一般市民80万人である。兵員230万人のうち約5万人は現在の韓国・北朝鮮及び台湾の人たちである。

　しかもこの兵員230万人のうち玉砕で戦死した方々、南方の島々で飢えと病気で亡くなった方々、特攻隊で亡くなった方々が非常に多い。

　Ａ級戦犯という扱いは不当なものであったが、国の指導者たちがこれほど多くの犠牲者を出した責任は重い。そういう意味で彼らは靖国神社に祀られるべきではなかったと思う。祀られるならば、国として別の然るべき社を建て、そこに彼らの霊を祀られるべきである。そのようにすれば、国家の命令で戦地に送られ、死んでいった方々を内閣総理大臣が国家を代表して、堂々とお参りできる筈である。別に立てる社への参拝は、個人個人の宗教観に基づいて行えばよいことである。


　日本国政府として公式に東京裁判の結果を受け入れているが、時代も変わり、世代も変わり、考え方も変わってきている。

　何処の国でも自存自衛の権利はある。近代の日本はマッカーサーが証言したように、自存自衛のため行動したのである。その結果、蟻地獄に陥ったようにずるずる最悪の事態まで行ってしまったのである。

　日本がとった自存自衛のための行動は間違っていなかった。国会議員の立法で東京裁判の結果の見直しを行い、近代の日本が取った行動は決して間違っていなかったと決議すべきである。その一方で、日本がとった行動の結果、中国、韓国、北朝鮮、東南アジア諸国の人々に多大な苦痛を与えてしまったことを率直に認めればよいのである。

　近代日本が列強諸国とのせめぎ合いのなかで自存自衛のためとった行動の結果、ずるずる深みにはまり込んでしまった。そのことについてある大学の教授が「それを侵略と言うんだ」と声を露わにして田母神元航空幕僚長を非難した。自民党の石破氏までもが田母神氏を非難した。

　日本人は東京裁判の判決が間違っていたことを知り、自虐的史観から立ち直り、自存自衛のため命を懸けて戦い、死んでいった人たちに感謝の気持ちを持ち、未来に向かって正しい歩みをしなければならない。日教組など若い世代や子どもたちに間違った歴史観を植え付けようとする連中は、国賊である。